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お申し込みについて
旅行のお申し込みと契約の成立時期
申込書に下記の申し込み金を添えてお申込み下さい。当社が予約の承諾をし、申込書と申込金を受領したときに旅行契約が成立します。
区分 | 申込金 |
---|---|
旅行代金が30万円以上 | 50,000円 |
旅行代金が15万円以上30万円未満 | 30,000円 |
旅行代金が10万円以上15万円未満 | 20,000円 |
旅行代金が10万円未満 | 10,000円 |
旅行代金に含まれているもの
旅行日程に明示した利用交通機関の運賃・ダイビング料金・ガイド料金・宿泊料金・食事料金・添乗員(インストラクター等)同行コースの同行費用・手荷物運搬料金(原則としてお一人様1個、ただし航空会社の規定重量、容積、個数の範囲内)
旅行代金に含まれていないもの(一部例示)
- 超過手荷物料金(規定の重量、容積、個数の超える分について)飲物代、クリーニング代、電報・電話料、ホテルのルームボーイ・メイド等に対する心付け、その他追加飲食費等個人費用及びそれに伴う税・サービス料
- 傷害、疾病に関する治療費
- 渡航手続諸費用(旅券印紙、証紙代、検査料、予防接種料金、傷害・疾病保険料及び渡航手続取扱料金)
- 日本国内の空港施設使用料
- 旅行日程中の日本国外の空港税、出国税及びこれに類する諸税
- 日本国内における自宅から発着空港までの交通費・宿泊費
- お一人部屋をご利用の場合追加料金
- 希望者のみが参加するオプショナルツアーの旅行代金
旅行代金のお支払い
旅行代金は旅行開始日の前日から起算してさかのぼって21日目にあたる日より前にお支払いただきます。旅行開始日の前日から起算してさかのぼって21日にあたる日以降にお申込みの場合は、旅行開始前の当社等が指定する期日までにお支払いただきます。
キャンセルについて
取消料
お客様はいつでも下記の取消料を支払って旅行契約を解除することができます。
国内旅行に係る取消料
区分 取消料 1 次項以外の主催旅行契約 イ 旅行開始日の前日から起算してさかのぼって20日目(日帰り旅行にあたっては10日目)に当たる日以降に解除する場合(ロからホまでに掲げる場合を除く。) 旅行代金の20%以内 ロ 旅行開始日の前日から起算してさかのぼって7日目に当たる日以降に解除する場合(ハからホまでに掲げる場合を除く。) 旅行代金の40%以内 ハ 旅行開始日の前日に解除する場合 旅行代金の50%以内 ニ 旅行開始日に解除する場合
(ホに掲げる場合を除く。)旅行代金の100%以内 ホ 旅行開始後の解除又は無連絡不参加の場合 旅行代金の100% 2 貸切船舶を利用する主催旅行契約 当該船舶に係る取消料の規定によります。 海外旅行に係る取消料
区分 取消料 1 本邦出国時又は帰国時に航空機を利用する主催旅行契約(次項に掲げる旅行契約を除く。) イ 旅行開始日がピーク時の旅行である場合であって、旅行開始日の前日から起算してさかのぼって40日目に当たる日以降に解除するとき(ロからニまでに掲げる場合を除く。) 旅行代金の10%以内 ロ 旅行開始日の前日から起算してさかのぼって30日目に当たる日以降に解除する場合(ハ及びニに掲げる場合を除く。) 旅行代金の20%以内 ハ 旅行開始日の前々日以降に解除する場合
(ニに掲げる場合を除く。)旅行代金の50%以内 ニ 旅行開始後に解除又は無連絡不参加の場合 旅行代金の100%以内 2 貸切旅行契約を利用する主催旅行契約 イ 旅行開始日の前日から起算してさかのぼって90日目に当たる日以降に解除する場合(ロからニまでに掲げる場合を除く。) 旅行代金の20%以内 ロ 旅行開始日の前日から起算してさかのぼって30日目に当たる日以降に解除する場合(ハ及びニに掲げる場合を除く。) 旅行代金の50%以内 ハ 旅行開始日の前日から起算してさかのぼって20日目に当たる日以降に解除する場合(ニに掲げる場合を除く。) 旅行代金の80%以内 ニ 旅行開始日の前日から起算してさかのぼって3日目に当たる日以降の解除又は無連絡不参加の場合 旅行代金の100%以内 3 本邦出国時及び帰国時に船舶を利用する主催旅行契約 当該船舶に係る取消料の規定によります。
- ※注.「ピーク時」とは、12月20日から1月7日まで、4月27日から5月6日 まで及び7月20日から8月31日までをいいます。
旅程保証
- 当社は、次表左欄に掲げる契約内容の重要な変更が生じた場合(ただし次項で規定する変更を除きます。)は、旅行代金に次表右欄の記載する率を乗じて得た額の変更保証金を旅行終了日の翌日から起算して30日以内にお客様に支払ます。ただし、該当変更について当社に責任が発生することが明らかな場合には、変更補償金としてではなく、損害賠償金の全部又は一部として支払います。
- 次に掲げる事由による変更の場合は、当社は変更補償金を支払いません。(ただし、サービスの提供が行われているにもかかわらず運送・宿泊機関等の座席・部屋その他の諸設備の不足が発生したことによる変更の場合は、変更補償金を支払います。)
- ア.旅行日程に支障をもたらす悪天候、天災地変。
- イ.戦乱。
- ウ.暴動。
- エ.官公署の命令。
- オ.欠航、不通、休業等運送・宿泊機関等の旅行サービス提供の中止。
- カ.遅延、運送スケジュールの変更等当初の運行計画によらない運送サービスの提供。
- キ.旅行参加者の生命又は身体の安全確保のため必要な措置。
- 旅行契約が解除されたときの該当解除された部分に係る変更の場合、当社は変更補償金を支払いません。
- 次表左欄に掲げる契約内容の重要な変更であっても、『最終旅行日程表に記載した日程からの変更の場合で、募集パンフレットに記載した範囲内の旅行サービスへの変更である場合』は、当社は変更補償金を支払いません。
- 募集パンフレットに記載した旅行サービスの提供を受ける日時や順序が変更になった場合でも、旅行中に該当旅行サービスの提供を受けることができた場合においては、当社は変更補償金を支払いません。
- 本項の規定にかかわらず、当社がひとつの旅行契約に元づき支払う変更補償金の額は、旅行代金に15%を乗じて得た額を上限とします。またひとつの旅行契約に基づき支払う変更補償金の額が1,000円未満であるときは、当社は変更補償金を支払いません。
当社が変更補償金を支払う変更 | 変更補償の額=1件につき下記の率×お支払い対象旅行代金 | |
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旅行開始日の前日までにお客様に 通知した場合又は旅行終了日の変更 |
旅行開始日以降に お客様に通知した場合 |
|
a.募集パンフレットに記載した旅行開始日又は旅行終了日の変更 | 1.5% | 3.0% |
b.募集パンフレットに記載した入場する観光地又は観光施設(レストランを含みます。) その他の旅行目的地の変更 |
1.0% | 2.0% |
c.募集パンフレットに記載した運送機関の等級又は設備のより低い料金のものへの変更(変更の等級及び設備の料金の合計額が契約書面に記載した等級及び設備のそれを下回った場合に限ります。) | 1.0% | 2.0% |
d.募集パンフレットに記載した運送機関の種類又は会社名の変更 | 1.0% | 2.0% |
e.募集パンフレットに記載した宿泊機関の種類又は名称の変更 | 1.0% | 2.0% |
f.募集パンフレットに記載した宿泊客室の種類、設備又は景観の変更 | 1.0% | 2.0% |
g.上記a〜fに掲げる変更のうち募集パンフレットのツアータイトル中に記載のあった事項の変更 | 2.5% | 5.0% |
- ※注1.1件とは運送機関の場合1乗車船毎に、宿泊機関の場合は1泊毎に、その他の旅行サービスの場合、1該当事項毎に1件とします。
- ※注2.d. 又はf.に掲げる変更が1乗車船又は1泊の中で複数生じた場合であっても、1乗車又は1泊につき1変更として取り扱います。
- ※注3.g. に掲げる変更については、a. 〜f. の料金を適用せず、g. の料率を適用します。
ご案内とご注意
前後泊が生じる場合
国内で宿泊をともなう場合の宿泊費は、各自ご負担いただきます。運輸交通機関の遅延などによって生じる日程変更
運輸交通機関の遅延・不通・スケジュール変更など、またこれらによって生じる変更日程・目的地滞在時間及び観光個所の変更・削除などが生じる場合もあります。このような場合の責任は負いかねますが、当初に日程に従った旅行サービスを手配するように努力いたします。お一人部屋のご希望の方へ
お一人部屋の利用は追加代金にて承ります。原則としてワンベッドルーム(シングル)となるため、二人部屋(ツインルーム)より手狭になることがあります。三名様で一室(トリプル)をご利用の方へ
ツインルームに簡易ベットを入れ、三名様でご利用いただくため手狭になります。また、簡易ベッドの搬入時刻は夜遅くなることが一般的です。ホテルによりトリプル利用ができない場合が有りますので、あらかじめご了承下さい。その際は二人部屋と一人部屋(追加料金が必要)のご利用となりますなおトリプル割引はありません。市内観光箇所の変更
市内観光については、施設の休館、その他現地状況や天候、利用交通機関の遅延等により観光箇所の変更または実施日が変更になることがあります。また、それにより自由行動時間などに影響の出る場合がありますので、ご了承ください。海外旅行傷害保険加入のおすすめ
ご旅行中の病気や事故、盗難などに備えて、海外旅行傷害保険に加入されることをおすすめします。航空施設使用料金
全コース空港施設使用料は旅行代金に含まれておりません。
お問い合わせ
街のダイビング屋さん
まずは一度お電話にてご相談ください!フリーダイヤル:0120-218-268
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